近時、日経平均株価の乱高下が続いています。
ついに金融緩和バブル崩壊が来たとか、パウエル・ショックだとか、岸田ショックだとか様々に言われています。
確かに、株式を保有している方からすると急激な相場変動は大きな影響を受けるでしょう。
株価が急落していくのを見ると、恐怖に襲われることもあります。
しかし、株価上昇が永遠に続くことはないように、株価下落も永遠には続かないものです。
今回は、過去の日経平均株価の暴落と呼ばれる事象がどのようなものだったのかを、ごく簡単に確認していきたいと思います。
リーマンショック
株価の暴落については、今回は主に日経平均株価で見ていこうと思います。これは最も一般的な指標であると共に、報道されることが多く、皆さんにとっても馴染みがあると考えられるからです。
そして、近年の株価暴落といえば、やはりリーマンショックでしょう。
リーマンションは日経平均株価の暴落直前のピークが、2008年6月6日の14,489円でした。それが底となった2009年3月10日には7,055円まで下げています。
下落率は驚異の▲51.3％であり、185日間、すなわち約半年で日経平均株価は半値となりました。
チャイナショック
あまり取り上げられることは少ないように思いますが、チャイナショックと言われた暴落もあります。
2015年6月24日の日経平均株価20,868円から2016年2月12日には14,953円まで暴落しています。155日で▲28.3％でした。
尚、上海総合指数は、2015年6月12日の高値5178.19ポイントから2015年7月9日の安値3373.54ポイントまで、約1カ月間の下落率は▲34.8％でした。
ITバブル崩壊
これは少し昔のことかもしれませんが、ITバブル崩壊は世に知られた株価暴落事象の一つです。
2000年4月12日の日経平均株価20,833円から2001年3月13日には11,820円まで下落しました。
226日間で下落率は▲43.3％です。
コロナショック
今回の新型コロナウィルス感染症拡大における日経平均株価急落についても改めて押さえておきましょう。
2020年2月12日付日経平均株価23,861円を暴落直前のピークとすると、底は2020年3月19日の16,553円です。下落率は30.6％、下落期間は25日間でした。
米国同時多発テロ
2001年に米国同時多発テロが起こった際の日経平均株価の動きも参考となります。
2001年9月11日の日経平均株価指数は10,292円から2001年9月12日の9,610円まで682円下落し、下落率はわずか一日で▲6.6％でした。世界に衝撃を与えるような事件では一日にこれだけの日経平均株価が動くということでしょう。
東日本大震災
東日本大震災は日経平均株価が2011年3月11日の10,254円から、2011年3月15日の8,605円まで2日間で急激に下げています。下落率は▲16.1％でした。
この時は、原発事故ということで「日本が終わるのではないか、東日本の広大な地域で人が住めなくなるのではないか」というような恐怖感に包まれていましたが、結局は復興需要への期待からすぐに株式市場は反発したのは記憶に新しいところではないでしょうか。
まとめ
今回は有名な株価暴落相場について触れました。
いずれの暴落相場でも永久に株価が下落することはありません。
過去の有名な暴落を相場における下落率やその期間を知ることで、株式市場に冷静に向き合えるのではないでしょうか。
今回の米国利上げ見通しに端を発した株価下落も、後世から見ると大したことがないものだったということもあり得るのです（重大な転機だった可能性も一方であります）。
