銀行員のための教科書

これからの時代に必要な金融知識と考え方を。

SBIに対抗して新生銀行が導入決議した買収防衛策についての考察

新生銀行は9月17日に取締役会を開催し、SBIホールディングスによる株式公開買付け(TOB)に対抗するため、買収防衛策の導入を決定しました。 買収防衛策は、買収しようとする特定の株主だけの議決権を低下させる「ポイズンピル」と呼ばれる種類のものです。 …

新生銀行の現在の株価は『適正』なのか~マーケットの見方~

SBIホールディングス(以下SBI)が実施している公開買付(TOB)に対して、新生銀行が買収防衛策の導入方針を決めました。買収防衛策の発動には、株主総会の決議が必要なため、臨時の株主総会を開催することも決定しています。尚、TOBの説明が不十分だとして…

楽待不動産投資新聞に『株価急落のGAテクノ、決算資料から読み解く「赤字予想」の背景』を寄稿しました

楽待不動産投資新聞に『株価急落のGAテクノ、決算資料から読み解く「赤字予想」の背景』を寄稿しました。 今回は、急成長企業として名高いGAテクノロジーズについて取り上げました。RENOSYを運営している企業と言えば分かりやすいのではないでしょうか。 同…

45歳定年は現状では愚策。まずは個人が転職を容易となる仕組みの整備を。

サントリーホールディングスの新浪社長が45歳定年制を主張して、炎上していると報道されています。 新浪氏は、『経済同友会の夏季セミナーにオンラインで出席し、ウィズコロナの時代に必要な経済社会変革について「45歳定年制を敷いて会社に頼らない姿勢が…

経営者保証に依存する銀行のランキングは?

金融庁は、金融仲介の取組みについて十分な情報開示が行われることは、顧客が自らのニーズや課題解決に応えてくれる金融機関を主体的に選択することを可能とし、良質な金融サービスの提供に向けた金融機関間の競争の実現にも資すると考えています。 そのため…

楽待不動産投資新聞に『銀行は「事業計画書」のココを見ている』を寄稿しました

楽待不動産投資新聞に『銀行は「事業計画書」のココを見ている』を寄稿しました。 今回は、不動産投資家が提出した事業計画書を銀行はどのように見ているのか、どの程度のストレスをかけてチェックしているのかについて皆さんと確認していきたいと思います。…

業態別に銀行の2021年3月期決算を確認する

前回の記事では、2021年3月期(2020年度)の銀行業界全体の決算状況をお伝えしました。 今回は、業態別(都市銀行、第一地方銀行、第二地方銀行)に決算を確認していきたいと思います。 同じ銀行といえども、国際業務を中心に業務領域・取引先が異なることも…